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沿革

事業の沿革
内 容

1946静岡県志太郡島田町(現島田市)に島田理化工業所を創業

1947島田理化工業株式会社を設立
東京都千代田区に本社を、静岡県島田市に工場を設置

1948本社を東京都中野区に移転
大阪市に大阪連絡所(現関西営業課)を設置

1951名古屋市に名古屋出張所(現:中部営業課)を設置

1952三菱電機(株)が資本参加
東京都中野区に東京工場を新設

1960東京都調布市に本社及び東京工場(東京製作所)を移転

1974社章(SPCマーク)と社名書体を改訂

1983エス・ピー・シー・フィールドエンジニアリング(株)(現(株)島田理化テクノサービス)を設立
(現・連結子会社)

1985米国アトランタに駐在員事務所を開設

1988米国駐在員事務所を現地法人化し、エス・ピー・シー・エレクトロニクス・アメリカ・インクを設立
(現・連結子会社)

1991本社・東京製作所敷地内に開発技術棟を竣工

1995電子事業本部でISO9001の認証を取得

2000東京サイトでISO14001の認証を取得

2004島田理化グループでISO14001の認証を取得

2009拠点を東京へ集約(洗浄機器事業を終息)

2010株式上場廃止および三菱電機(株)の完全子会社化
本社・東京製作所敷地内に第四工場を竣工

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製品の沿革
内 容

1948高周波誘導加熱機製作

1949塩化ビニールを溶接する高周波ミシンの製造販売開始

1951マイクロ波機器の製造販売開始

1953日本電信電話公社(現NTT)に日本初のマイクロ波中継回線用分波器を納入開始

1955防衛庁に航空機レーダ用測定器及び航法装置用測定器の納入開始

1960タカンシミュレータを防衛庁に納入開始

1962情報関連機器(電算機周辺機器)の製造販売開始

1966電算機用マークテープ作成機の試作機完成

1973準ミリ波・ミリ波立体回路機器の開発開始

1978日本電信電話公社(現NTT)に移動無線用アンテナ共用装置の納入開始

1982衛星放送受信用低雑音増幅器(LNA)の輸出開始

1984VSATシステム用LNBを米国へ輸出開始

1985リニアック電源を米国へ輸出

1988超小型衛星通信地球局用機器(VSAT)の輸出開始

199438GHzミリ波デジタル無線装置を米国に輸出開始

1995移動通信デジタル基地局用送受信増幅装置の販売開始

199619GHz無線LANシステムを販売開始

2001移動通信基地局伝送路(エントランス)用無線システムの販売開始

2002インビル給電線共用装置の販売開始

2003携帯電話マイクロ基地局用屋外送受信増幅装置の販売開始
レーダ用スプリアス抑圧フィルタの販売開始

2004航空機搭載用アンテナ給電系導波管部品の販売開始
準ミリ波/ミリ波帯通信用モジュールの販売開始

2005溶解用大型高周波電源の販売開始
高周波薄板加熱装置の販売開始

2006IMT2000用多分岐ブースタの販売開始

2007高周波小型発振器,ユニット型発振器の販売開始
光伝送タイプ通信エリア拡張装置の販売開始
衛星搭載用導波管コンポーネントの販売開始
IMT2000用小型ブースタの販売開始

2008C帯衛星通信用小型低雑音受信機の販売開始
地下鉄不感地対策用アンテナ共用装置の販売開始
横型シャフト連続焼入れ装置の販売開始
非接触給電用インバータの販売開始

2009屋外基地局用送受信増幅装置の販売開始

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歴代のヒット商品

ペニシリン乾燥機ペニシリン乾燥機
ペニシリン原液の入った瓶を円盤に固定し、高速度で回転させながら排気し、高周波で乾燥させる装置。この装置によりペニシリン生産率は300~400倍となりました。

高周波ミシン高周波ミシン
塩化ビニルなどの合成樹脂をギザギザに押しつけながら高周波熱で接着する装置。朝鮮動乱時、米国から兵器包装用カバーの注文がゴムメーカーに大量に入り、高周波ミシンが大きな成果をあげました。

分波器分波器
複数の電波を合成したり、合成された電波から特定の電波を取り出す装置。電話回線の中継局で、必要な電波を取り出すのに使用されます。1952(昭和27)年、東京~名古屋~大阪間のマイクロ波回線敷設時、当社は日本電信電話公社(現:NTT)から分波器の指定メーカーとして認定されました。

移動無線用アンテナ共用器
複数の周波数電波を1つのアンテナで共用させる装置。昭和50年代前半、東京~名古屋~大阪圏での本格的な移動無線(自動車電話)サービスにあわせ、納入されました。

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